「ニュースに一言 インターネットで核爆弾シュミ―レーション 北極海でメタン放出」

インターネットで核爆弾投下をシュミレート

　インターネットに、Googleの衛星写真上で核爆弾の投下をシュミレートし表示できるサイト・アプリケーションが現れた。ユーザーはこのサイトで、様々な爆弾の威力や使用後の結果などをはっきりと知ることが可能だ。
　「核のボタンを押す」このシュミレータのなめはNukeMap3Dと言い、使うためにはブラウザのGoogle Earthプラグインをインストールする必要がある。
　ユーザーは、爆発させる場所、爆弾の威力(アプリには、実際に存在する爆弾のリストがある)を選択出来、爆発現場を見るには、ボタンを押せばいい。またNukeMap3Dは、使用者のおよその数も算定する。

ニュースに一言…「否定から入らず実際使用してみてから判断せよ」

このようなアプリが誕生するのもITテクノロジーが進歩していくなかで当然だろうが、「趣味が悪い」「教育上よくない」など否定的な立場のみから判断するのはやめたほうがいい。たしかに日本は世界で唯一の被爆国、核兵器を実戦使用された国であり、２０１１年のフクシマ原発事故以後「原子力」や「核兵器」への国民の関心の高さは普段の生活と密着しており、我々はコントロールができない技術への恐怖を日々無意識ながらもどこかで感じてることは十分に理解できる。昨今、東アジア情勢の緊迫した状況の中で一部の言論人、知識人は「核武装論」というものを本気で語っている。これは今にはじまったことではなく、実際に中華人民共和国が原子爆弾の開発に成功した際、時の日本政府首脳は日本も独自かそれともアメリカを介在させるかアプローチの仕方は違えど、「核武装」を真剣に考えた時期があった。現在北朝鮮などが核ミサイルなどの技術開発を急ピッチで進めており、日本の「防衛」、とくに「核兵器」への脅威にどのように対処すべきか国民も意見を出しあって十分な議論をすべき時であると認識する。我々は非核三原則、憲法９条などの存在が日本を「平和国家」という極めて重要なものにしていることを知っている。「平和国家」として世界に存在することが先駆的であり、全世界に十分アピールできるだけの「強み」であることは事実だろう。しかしながら、我々の考えと理念が残念ながらあまりに「先駆的存在」になりすぎており、世界情勢との乖離も否めないのではないか？世界では残念ながら戦争、紛争といった人間同士の殺戮が行われている。各々の主義主張を平和的に解決することなく、最終的に武力を持ってして「政治的解決」を試みるといったことが２１世紀になった今日においても行われてる。我々は平和的手段例えば話し合いによって物事を解決する手段を徹底的に教わってきた。しかし、ドイツの思想家クラウゼヴィッツは主著「戦争論」において「戦争とは他の手段を持って継続する政治の延長」と端的に表現してる。つまり、戦争は特殊なのもではなく我々が政治を行なっていく上で自然発生するものであり、政治と戦争を完全に分離することは現段階においては無理なのである。我々はこの戦争を世界から根絶すべく努力をすべきではあるが、その根本的意味は我々人間の原始的かつ普遍的な「欲望」そのものを根絶することを意味し、これが容易なことではないことは明白なのである。戦争の放棄は素晴らしい理想であり、軍隊がなければ戦争など勃発しないと考えるならば存在しないほうがよいかもしれない。しかし、我々がいくらその理想を現実のものにすべく多大な努力と犠牲を払っても、現実は殆どの国がいつでも戦争できるようその国の経済力に見合った軍隊、あるいは世界を支配下に置くことも可能な巨大な軍隊が存在するのである。我々はこのような世界の現実を見ずして、我らの意見を世界に発信していくことは可能なのだろうか。私はもし日本が世界に向けて主義主張を発信し、その影響力を強めたいと思うなら「軍隊を持つ」という選択肢も十分に議論すべきものであると考える。徴兵制や核武装などはまた別の問題であって我々はまず議論すべきことは「軍隊を保有し、有事の際行動ができるか」否かである。世論は真っ二つに別れることだろう。私はそのほうが良いと考える。なぜなら時局に流された状態で正確な判断を下すことは困難であり、多種多様な考えを持った人間がまず議論の席につきそこから「話し合う」ことが重要であり、民主主義システムが健全に作動していることを我々自身が身を持って知ることができるからだ。世界情勢と日本の理想を合致させるために今何が必要なのか、何をすべきか我々の世代で何かしらの答えを導き出す必要性あると思う。

北極温暖化でメタン放出、さらに加速し6000兆円損害　「時限爆弾」と研究チーム

　北極圏の温暖化が進み海底から待機中に温室効果ガスのメタンが大量放出されると、温暖化が加速し、全世界に60兆ドル(約5900兆円)の損害をもたらすことがわかった。オランダと英国のチームがイギリスの科学誌ネイチャーに発表すた。チームは、「世界経済の時限爆弾」と指摘。指導者らに対策を呼びかけている。

　東シベリア海の海底は永久凍土で、下に温室効果が二酸化炭素の20倍超もあるメタンの個体のメタンハイドレートの形で埋まっている。ところが近年、大気中に漏れ出していることが判明した。夏に海水が覆わなくなり、永久凍土のが解けているためとみられる。

　チームはこの地域の５００億トンのメタンが２０１５年から１０年かけ放出された場合の影響を資産。世界の平均気温が産業革命より２度高まる時期が現在の想定よりも早い３５年に到来。異常気象や間伐、洪水などおんだかによる今世紀の世界の損害額は、これまで考えられていた４００兆ドルにさらに６０兆ドル上乗せされるとした。

ニュースに一言…「新しき資源は時に人類社会に悪影響を与える」

　現在メタンハイドレートはポスト石油時代における重要な資源として世界各国から注目されている。日本は資源の乏しい国として有名だが、幸い日本は広大な海をその領土としているため、海底資源採掘事業に国は多額の予算をかけている。アメリカではシェールガスの採掘も１９世紀のゴールド・ラッシュさながらの勢いを持ち、アメリカ全土掘削できるところを探索しては採掘する作業が行われている。我々がこの社会を維持し続けていくには当然だが莫大なエネルギーを必要とする。しかし、このエネルギーは無限に存在し、簡単に自然界から取り出せるものではない。技術と費用がかかってしまう。我々の社会は莫大なエネルギーを必要としているの同時に、莫大なゴミ、メタンガスや二酸化炭素など地球の環境に深刻なダメージを与える原因物質をほぼ垂れ流している状況が続いている。現在、地球温暖化を防ぐため、先進諸国はクリーンエネルギーへの移行を進めており、日本もこのクリーンエネルギーの分野では画期的な技術を持っているのでそれを活かしたエネルギー政策が実施されつつある。しかし、全ての国がこのようなクリーンエネルギーへの移行を進めているわけではない。新興国の場合、経済発展に伴う二酸化炭素の排出を先進国が取り締まることはその国の経済成長を鈍化させることにつながり、内政干渉とでもいうべき事態を引き起こしかねない。世界が協力して環境問題に取り組むべきとは正論ではあるが現実はそんなに容易くない。だからこそ先進諸国はクリーンエネルギーに関する技術をほぼ無償で供与していくことが重要になっていく。また新興国の経済発展、人口規模の拡大も念頭にいれた環境対策の立案と速やかな実行が求められる。地球は多少のダメージがあっても自力で修復できるだけの力はある。しかし、人類の出現、繁栄に伴う地球への負荷、ストレスはもはや地球そのものが持っている修復能力だけではどうすることもできないところまで来ている。もしも、地球環境の全ての問題を今すぐ解決したいなら「人類がこの地球上からいなくなる」ことくらいしかない。しかし、今現在それはできないのであってやはり必要になってくるは国家間が己の利益だけを追い求めるだけでなく、他国と協力しながら「未来」の設計図を書いていくしかないのだと思う。